2024年風呂リフォームの補助金！注意点も徹底解説

 

 

利用しやすい補助金はこちら

 

お風呂リフォームで使える補助金は、お住まいの都道府県や市町村によって異なります。現在、国が期間を決めて景気対策として行う補助金の制度もあるので、ぜひリフォームの前に確認してみて下さい。

 

ここでは2024年に利用できる耐震化やバリアフリー化といった国・自治体・介護保険によって違うリフォーム補助金の解説しています。

 

 

＼100万人以上が利用するサイト／

子育てエコホーム支援事業

 

2024年5月13日時点で予算に対する補助金申請額の割合は新築で12％、リフォームで6％です。早めの申請をおすすめします。

 

今回の補助金は「子育て」と記載がありますが、リフォームにおいては年齢の制限はありません。どなたでも利用できるのは大きなメリットです。

 

高断熱浴槽や給湯器、節湯水栓とお風呂のリフォームでも利用できる内容になっています。これからリフォームを検討している方はチェックしておきましょう。

 

補助上限

 

1戸あたり20万円※子育て世帯または若者夫婦世帯の場合、補助上限を引き上げられ30～60万になります。

 

国土交通省：子育てエコホーム支援事業・リフォームについてはこちら

 

対象リフォームの例を見てみましょう。（ ）に記載している項目がお風呂のリフォームに関連しているものです。

 

A

 

Aのいずれかは必須で、BはAと同時に行う場合のみ補助金の対象で、AとBの補助額が合計5万円以上で補助対象になります。

 

B

 

他のリフォーム工事で「先進的窓リノベ2024事業」「先進的窓リノベ2024事業」を受けている場合は、２万円以上であれば補助対象になります。お風呂のリフォームついでに他の場所もと思って入る方は調べておいた方が良い情報です。

 

対象にならない工事はこちら

 

交付申請期間

 

2024年4月2日～予算上限に達するまで（遅くとも2024年12月31日まで）

先進的窓リノベ2024事業

 

2024年5月13日時点で予算に対する補助金申請額の割合は5％です。早めの申請をおすすめします。

 

2023年の補助金でも注目を集め、今年も引き続き行われるようです。

 

お風呂や脱衣所に大きな窓があって、「冬は寒くて辛い」というご家庭は防寒対策としておすすめします。お風呂が寒いと温度差によって「ヒートショック」を発症するリスクも高く、特に高齢な家族がいるご家庭は注意してほしい問題です。

 

もちろんお風呂の窓だけでなく、どこの窓のリフォームでも利用できます。一戸当たり5万円から最大200万円まで補助金が出るのでおすすめです。

 

補助上限

 

1戸あたり200万円を上限とします。

 

 

という記載もあります。また、地方公共団体の補助制度も国費ではないならば併用可能です。リフォーム施工業者の方とよく相談することをおすすめします。

 

工事内容としては、ガラス交換・内窓設置・外窓交換（カバー工法・はつり工法）・ドア交換（カバー工法・はつり工法）となっており、性能やサイズ、建て物の違いによって変わります。

 

2024年からはドアが対象になっているので玄関のドアの調子が悪いという方は、この機会にリフォームを検討されるとよいでしょう。

 

補助金の目安

 

経済産業省事業・環境省事業先進的窓リノベ2024事業についてはこちら

 

交付申請受付期間

 

2024年3月29日～予算上限に達するまで

 

給湯省エネ2024事業

 

2024年5月13日時点で予算に対する補助金申請額の割合は19％です。こちらはまだ余裕がありますが、早めの申請をおすすめします。

 

お風呂になくてはならない給湯器についても補助金があるのでチェックしておくことをおすすめします。

 

こちらは資源エネルギー庁が行う補助金で、新築はもちろんリフォームも対象です。

 

• 家庭用燃料電池（エネファーム）が1台につき18万円
• 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）1台につき10万円
• ヒートポンプ給湯機（エコキュート）が1台につき8万円

 

去年行われていた補助金よりも2～3万円値上げされています。

 

補助上限

 

それぞれに基本額が決まっていますが、さらに高い性能要件を満たす場合はプラス2～4万円。また、電気蓄熱暖房機や電気温水器の撤去が必要な場合は、5～10万円の撤去工事費の補助もあります。

 

子育てエコホーム支援事業で重複する場合は、片方の補助金しか受け取ることができません。施工会社とよく相談してどちらで補助金を受けるか、話し合ったがよいでしょう。

 

資源エネルギー庁：給湯省エネ事業についてはこちら

 

交付申請受付期間

 

2024年3月29日 ～ 遅くとも2024年12月31日

お風呂リフォームに限らずですが、リフォームの補助金というのは常にあるものではありませんし、リフォーム費用の全てをカバーするものではありません。補助金は全体の費用の1割程度が通常であり、複数組み合わせても2割程度です。

 

また補助金が実施されていたとしても、お風呂リフォームで利用する場合は工事終了後、リフォーム会社への支払いが完了してから振り込まれる後払い方式であることには注意が必要です。

 

お風呂リフォームの補助金の種類

 

お風呂リフォームの補助金は、国や自治体が実施しているものや独立行政法人が実施しているもの、介護保険に組み込まれているものなどがあり、それぞれに異なる特徴があります。

 

 

補助金の対象となるリフォームの条件や、組み合わせができることを確認することが必要です。

 

 

これらの種類の補助金を同一のリフォーム工事で同時に複数受け取ることも可能です。

 

 

これはお風呂リフォームに限らずですが、基本的にどの補助金にも予算と期限があり、支給金額が上限に達するか申請期限を迎えることで終了します。

 

何もしなくても補助金がおりるということは決してなく、複数の書類申請が必要です。

 

リフォーム業者が代理申請を行う場合も多いですが、それでも住民票や印鑑証明などの書類を揃えるなど、依頼主の作業はゼロではありません。また、申請方法や対象となるお風呂リフォームの種類なども変わってくる為、その時々で確認しなければいけない事には注意が必要です。

 

【国の場合】お風呂リフォームの補助金の特徴

 

国が実施するお風呂リフォームの補助金は規模が大きく、補助金の金額も多いのが特徴です。しかし、実施の頻度は少ないので自身がお風呂リフォームをする時にちょうど実施されていればラッキーくらいに思っておいた方がいいでしょう。

 

また近年ではお風呂リフォームのみで補助金が降りるケースが少なく、二重窓などの断熱リフォームがメインであることが多いようです。

 

断熱リフォームと一緒にお風呂リフォームもすれば更に補助金が降りる、というような形式になります。これは日本のエネルギー問題を少しでも解消しよう、という狙いがある為です。

 

国が実施しているお風呂リフォームの補助金を調べる方法

 

お風呂リフォームの補助金制度は常にあるものではないので、リフォームをするとなった時に行われているかを調べる必要があります。しかし、残念ながら「国の補助金が実施されているかどうかはコレを見れば分かる」というものはありません。

 

ただ、国内のリフォーム情報を発信している一般社団法人住宅リフォーム推進協議会というものがありますので、こちらが運営しているサイトを確認すれば、絶対とは言えませんが実施の有無が高確率で分かると思います。

 

【自治体の場合】お風呂リフォームの補助金の特徴

 

自治体が実施するお風呂リフォームの補助金も存在しますが、この存在を知らないリフォーム業者も多いので必ず自分で調べた方が良いでしょう。また一括見積もりサイトも地域の補助金までは把握していない、という点にも注意が必要です。

 

これは、自治体の補助金は都道府県が実施するものもあれば市町村が実施するものもあり、今年あったからと言って来年あるものでもなく、常にチェックし続けるのは非常に大変だからです。また国が行う補助金に比べると少額であることが多いのも、原因のひとつかもしれません。

 

ただ、国、都道府県、市町村が実施している補助金を同時に受け取ることも出来ますので、自治体の情報は必ずチェックした方がいいでしょう。

 

 

お住まいの地域でお風呂リフォームの補助金があるかどうかは、一般社団法人の住宅リフォーム推進協議会が運営する「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト（令和2年度版）」で、簡単に調べることが出来ます。

 

お住まいの地域で探すことはもちろん、耐震化やバリアフリー化といった制度の条件で絞り込みをすることができるとても便利なサイトです。

 

 

地方公共団体住宅リフォーム支援例

北海道	札幌市住宅エコリフォーム補助制度 函館市住宅リフォーム補助金 釧路市住宅エコリフォーム補助事業
青森県	外ヶ浜町住宅リフォーム支援・木造住宅耐震診断支援事業 横浜町安心安全住宅リフォーム促進事業
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【介護保険が利用できる場合】お風呂リフォームの補助金の特徴

 

バリアフリーリフォームや介護保険制度が利用できる例を見てみると、浴室内に手すりの取付けるような簡易的なものから、入口周りの段差の解消など様々なものがあります。

 

車いすのご家族がいれば、扉を引き戸に交換する、または入り口を広くするリフォームや床を滑りにくい素材にしたりすることも可能です。

 

さらに、ヒートショックを防ぐための、浴室の断熱性を高める工事などもあるのですが、介護保険から出る補助金の対象となるのは「介護を必要とする人がその家に住む為のリフォーム」です。

 

お風呂リフォームの場合は『浴室のバリアフリー化』が対象であり、そうでないリフォームでは絶対に補助金は降りません。

 

ただ、バリアフリー化であれば「手すりの増設」というような工事も対象となりますので、お風呂全体のリフォーム工事でなくても補助金の対象となる場合があります。

 

また他の補助金と違って介護保険のリフォーム補助金は常に実施されていますので、いつリフォームしても介護の為のリフォームであれば補助金の対象となります。

 

 

介護保険から出るリフォーム補助金の申請は非常に複雑です。介護保険は健康保険の中にある保険制度で、介護が必要な方でも給付を受けるには手続きして審査を受ける必要があります。

 

お風呂だけに限らず、介護リフォーム全体で被保険者1人につき20万円が限度額となっており、そのうちの1割は自己負担しなれければいけないので、実質は最大18万円の補助金となります（所得に応じて自己負担の割合は変わります）。

 

そして、お風呂リフォームの補助金も他の補助金と違って申請すれば通るというものでもありませんし、ケアマネージャーによる書類作成なども必要となります。近年ではケアマネージャーとタッグを組んで、介護リフォームに特化したリフォーム会社もありますので、そういった専門的な業者を探すのもポイントになるでしょう。

 

一括見積もりサイトで探す場合も、金額面だけでなく「介護リフォームの実績」や「ケアマネージャーとの連携の有無」などもしっかりとチェックして下さい。

 

お風呂に関わる：その他のリフォームの補助金

 

お風呂リフォームだけで貰える補助金ではありませんが、リフォームで補助金が貰える他の制度を簡単にご紹介します。

 

• 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業（断熱リノベ）
• 次世代省エネ建材支援事業

 

上記の2つは環境共創イニシアチブが実施する、断熱材や断熱窓などで住宅の断熱改修を行う場合に最大120万円の補助金が貰える補助金です。

 

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスを活用したレジリエンス強化事業費補助金

 

同じく環境共創イニシアチブが実施する補助金で、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）にリフォームすると最大205万円の補助金がもらえます。ZEHとは、使うエネルギーと発電するエネルギーがほぼ同じになる住宅のことです。

 

地域型住宅グリーン化事業

 

これは地域型住宅グリーン化事業評価事務局が実施する、断熱リフォームに対して最大50万円の補助金が貰える補助金です。申請できる業者が限られているなど、門戸の狭い補助金と言えます。

 

家庭用燃料電池システム導入支援事業

 

これは一般社団法人燃料電池普及促進協会が実施する、家庭用燃料電池システム「エネファーム」を導入することで最大20万円が貰える補助金です。

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業

 

国立研究開発法人建築研究所が実施する、長期優良住宅化リフォームを行うことで最大300万円がもらえる補助金です。

ここからは、お風呂リフォームの補助金でトラブルに巻き込まれないための注意点を紹介していきます。

 

 

もちろん補助金が支給されること自体は喜ばしいことなので、ぜひ積極的に活用して下さい。ですが、補助金をもらう為の役所の手続きなどを全て業者任せにし、何も把握していないというのは問題です。

 

業者の勉強不足で補助金を返す羽目になったり、知らない間に補助金詐欺の共犯となっていたりするケースも稀にですが存在します。

 

関連記事：お風呂リフォームでよくある養生・契約トラブル防止策

 

「手続きを全て自分でやらなければいけない」とまでは言いませんが、せめて補助金の算出方法やどういったリフォーム工事が対象なのかは把握しておくことをお勧めします。

 

関連記事：プロが教える！お風呂のリフォーム失敗しないための５つのコツ

 

自分で調べる必要がある

 

リフォーム会社が必ず全ての補助金制度を把握している訳ではないので、本当に補助金を有効活用しようと思えば自分で調べる必要があると言えます。

 

補助金に対して一番近い企業であるリフォーム会社が、何故お風呂リフォームの補助金を把握していないのかですが、それは補助金を取り扱うには多くの時間を割く必要があり、リフォーム会社にとってはかなりの負担となるからです。

 

補助金は常にあるものではありませんので、新しい補助金が発表される度にその概要を把握する必要があります。

 

国が実施する大きな補助金は把握していても、細かいものは取り扱わない傾向があるのです。

 

優良なリフォーム業者はお風呂リフォームの補助金に頼らない

 

 

こんな営業トークはよく耳にするのですが、優良なリフォーム業者は補助金を使って営業しません。

 

その理由として、補助金の代理申請などは業者にとって大きな負担であり、これが工事ミスの原因になるからです。

 

そもそも本当に優良なリフォーム業者というのは、補助金が出るという話に頼りません。リフォームが必要な人からの受注が自然と集まってくるからです。悪い言い方をすると『リフォームの補助金を餌に集客をしている業者』にはそれなりの理由があるという事です。

 

基本的には「これを機に売上をアップさせよう！」と意気込んでいる普通の業者が多いのですが、中には技術力や販売価格などに問題があって通常の方法では集客できない粗悪な業者も存在します。

 

このふたつを見分けるのは困難です。軽く「補助金があるので今ならお得ですよ」くらいで話してくるなら良いですが、ハズレくじを引かない為にも「補助金でお得にリフォームを！」と強く押してくる業者とは契約しないのが安全だと言えるでしょう。

 

業者にとって大きな負担になっている

 

誤解を恐れずに言うと、リフォーム会社のほとんどがブラック企業です。どれだけ名の通った大手企業でも、営業やプランナー、現場監督という肩書きの人は過重労働を余儀なくされています。

 

お風呂に限らずですが、リフォームによって支給される補助金が新設されるとリフォーム会社で働く人の時間はかなりそれに奪われます。ただでさえ時間が追われている現場の人たちが、補助金の対応で更に時間を取られれば、必ずどこかにミスが出てくるものです。

 

優良な業者はリフォーム補助金に時間を割きませんので、工事後に「こんな補助金もあるみたいなので良かったら申請して下さい」程度で終わらせることもあります。補助金に時間を割いてしまうと、肝心な部分が疎かになってしまう事が分かっているからです。

 

 

これらは、大した負担では無いように見えますが、多くの作業を同時進行で行っている者にとって、これらの時間的な負担はかなり大きいのです。

 

手続きを業者任せにしてはいけない

 

 

 

「面倒な手続きはこちらで行います」と言われるとついつい任せてしまいがちですが、できるだけ補助金の申請は自分で行った方が良いでしょう。

 

現実的に難しい部分もありますので、せめて補助金の算出方法やどういったリフォーム工事が対象なのかくらいは、把握しておくことをお勧めします。

 

これは粗悪な業者が、売上確保の為に本当は対象じゃないのに虚偽の申請をして補助金が降りるようにする、というケースもあるからです。当然このことは依頼者に伝えませんので、知らない間に悪事の片棒を担がされているということも考えられます。

 

これで依頼者が法的に罰せられることはありませんが、発覚すれば返還を求められるでしょう。また悪意のある不正利用でなくても、リフォーム業者の認識不足でもこういう状況に陥ることは有り得ます。

 

逆に申請すれば補助金がもらえるケースでも、業者がそれを知らなければ申請は行われないので、当然ですがもらえません。先にも述べていますが、どんな補助金があるのかは自分でも調べておいた方がよいでしょう。

 

被害の損害賠償は難しい

 

業者による虚偽の申請で補助金が降りており、それが発覚して返金をする場合、悪意が有っても無くても「業者の落ち度なので補助金の返還分は業者が肩代わりしてくれるだろう」と思われるかもしれません。ですが、業者に補助金返還分のお金を払わせるのは難しいと思って下さい。

 

善意ある業者であれば補助金の返還分を負担してくれるでしょうが、補助金の対象ではないのに補助金がもらえるように申請をするというのは、まず考えられない話です。補助金の返還分を負担してくれるような優良な業者はこういったミスをそもそもしません。

 

また、優良ではないけど善意ある業者というのは商売として成立しませんので、すぐに潰れてしまいます。

 

『ミスを認めて補助金の返還分を負担してくれる業者』に当たる確率というのは、極めて低いと言えます。

 

そして、悪意を持って虚偽の申請をするような業者は絶対にそのような負担を負いません。

 

補助金の返還分を負担してくれるように交渉しても、リフォームの補助金は業者ではなくリフォームの依頼者が申請するものという大前提がありますので、まともに取り合ってはくれないでしょう。

 

代理申請が認められている補助金でも、リフォームの依頼者に責任がないという話にはなりません。業者は代理申請の資格を剥奪されるでしょうが、リフォーム依頼者への保障は無いのが現実です。

 

 

裁判をすれば勝てる可能性はありますが、リフォームの補助金は全体費用の1割程度。裁判に掛かる費用や労力を考えれば、裁判をするだけ損をするのは火を見るよりも明らかです。

 

また、補助金がもらえたはずなのに業者が知らなくて貰えなかった場合も、業者は出るはずだった補助金の分を負担してはくれません。

 

これも、リフォームの補助金は業者ではなくリフォームの依頼者が申請するものという大前提がありますので、知らなかったのは依頼者の責任ということになってしまいます。

 

こちらは裁判をしても間違いなく勝てません。業者と交渉すれば多少の値引きはあるかもしれませんが、補助金の存在を知らないというのは『業者の大きな過失』というわけではありませんので、あまり多くは望まない方が賢明です。

 

どういった補助金が実施されており、それがどのような内容なのかは、やはり知っておいた方が良いと言えるでしょう。

 

リフォーム会社に、「補助金の申請がギリギリだけどお願いしたい」という無理な相談もあるそうです。お風呂のリフォームにはこのような工事内容と工程があるということを知っておくことも大事ですね。

 

関連記事：お風呂・浴室リフォームは5日間！スケジュールと工事内容・工程表の詳細

お風呂リフォームの補助金は、国が何らかの理由でリフォームを推進したい時に実施されます。この制度を活用してリフォームするというのは決して悪いことではありません。

 

一戸建てだけではなく、マンションであってもお風呂のリフォームを行うことはできます。（関連記事：マンションのお風呂リフォーム【業者の選び方】6つの注意点）

 

その制度をせっかく利用したいのであれば、業者まかせにはせずに、自分でしっかりと管理する必要があるということです。

 

そして、なによりも信頼できるリフォーム業者に出会うために、リフォーム会社選びは慎重に行うことをオススメします。

 

 

補助金を調べている方の中には、「〇月ごろリフォームしたい！」と目標が決まっている方もいますが、多くの方がまだ迷っているのではないでしょうか？

 

見積もりとなると個人情報を記載しなくてはいけないので、一歩踏み出すのに勇気が必要です。個人情報を最小限で見積もりしたいという方は、利用者80万人以上、9年連続リフォームサイトNo.1という実績があるホームプロをおすすめします。

 

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複数の会社から相見積もりが来るので、相場や工事など様々な点で比較することができます。

 

 

とりあえず調べてみた・・・という流れから、よいリフォーム会社と出会ってとんとん拍子でリフォームが進んでいくというのもよくある例です。まずは、一つのきっかけとして、リフォームの事例を見たりしてリフォームの勉強からはじめませんか？

 

全国1,200社のリフォーム会社から探す場合

 

 

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さらに、会社名をクリックすると、これまでの実績や利用した方の口コミも見ることができるので安心して選ぶことができます。

 

リフォーム事例から探す場合

 

公式サイトでやりたいリフォームの箇所を選ぶことができます。ここでは、浴室を選びました。すると、「浴室・風呂リフォームの費用相場は100～120万円が中心価格帯になります。」という記載があり、リフォームの全体的な相場を見ることができます。

 

 

わかりやすいビフォーアフターもたくさん掲載されているので、どれくらいの価格帯で何日間工事にかかったのかもわかります。さらに、「似たような事例」も同じページで紹介されるので、似たような価格帯の中で様々なお風呂を見ることも可能です。

 

保証もあるので安心

 

それぞれのお風呂のメーカーが保証するものもありますが、ホームプロは一括見積もりサイト独自の保証もあるサイトです。

 

厳しい審査基準で選ばれたリフォーム会社ですが、倒産してしまうという事もあります。もしも、担当のリフォーム会社が倒産した場合、手付金の返還や代替会社の対応などをしてくれます。

 

お風呂だけでなく、様々な場所をリフォームする場合、費用が高額になります。「手付金が戻らない」「工事が中断される」ということにならないように、ホームプロがサポートしてくれるということです。

 

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