【最新】2021年2月

お風呂のリフォームを検討中の方にぜひ知っておいてほしい、「2021年グリーン住宅ポイント制度」についてまとめました。詳しい情報はこちらからどうぞ>>

お風呂のリフォームではユニットバスの大幅値引きに騙されてはいけない

ユニットバス,値引き

 

ユニットバスが定価の50%オフ!という広告をよく目にしますが、これはメーカーが定価を釣り上げているからです。

 

定価は価格の目安ですが、ユニットバスは「定価からこれだけ値引きしています!」というインパクトを購入者に与えられるよう、そもそも高めに設定されています。

 

そして、訪問で不在時にポストへ入れていく広告で、地域密着の会社よりお金を掛けてチラシを作っているので、目を引きやすいデザインになっている場合も。

 

「水漏れの点検に来ました」といって上がりこみ、「リフォームしないと大変なことになる」というような手口で無理矢理リフォームさせる業者もなくはありません。手口はいろいろあるので、注意は怠らないようにして下さい。

 

広告の〇〇%オフは頑張って値段を落としているのではなく、もともとそれが適正価格という事も多いのです。

 


ユニットバスの定価はないも同じ

 

ユニットバスの定価は高いので「割引」を信用してはいけません。


 

ユニットバスの定価は高いです。1616という一般的なサイズでも100万円を超えるものも多くあります。

 

しかし、実際にリフォームを行った場合、値段はこれの半値ほどである事がほとんどです。これは定価=適正価格という常識を破って、メーカーが釣り上げているからに他なりません。

 

ユニットバスを選びにメーカーのショールームに足を運んだ方が、その値段を見て「高いなぁ」と感じた後に、リフォーム会社から出てくる見積りは定価の半値だったら「あ、安い!」と思うようにしかけられているということです。

 

TOTOの場合【戸建住宅用】
シンラ 149万円〜
サザナ 80万円〜

 

TOTOの場合【マンション住宅用】
シンラ 160万円〜
ひろがるWGほっからり床 97万円〜
もっとひろがるWB 95万円〜
ひろがるWT 85万円〜
WH 50万円〜

 

LIXILの場合
戸建住宅向けシリーズ スパージュ 定価 880,000円〜
  アライズ 定価 587,000円〜
マンション向けシリーズ ソレオ 定価 645,800円〜
  リノビオ 定価 414,000円〜
その他のシリーズ BWシリーズ(集合住宅向け) 定価 400,000円〜
  HOTEL&HOSPITAL(ホテル・病院向け) 定価 532,900円〜

 

リフォーム会社が打つ広告でも「定価の50%オフ!」と銘打たれていれば、やはり目を引くものです。このような効果を期待して、メーカーは定価を引き上げていきました。

 

これはユニットバスだけでなくリフォーム商材全体の話でもあります。キッチン、トイレ、洗面化粧台などもそうで、ガス給湯器に至っては定価の30%が適正価格というものもあり、定価の概念がリフォーム業界では崩壊しています。

 

この値引きのカラクリはメーカーが商品を売るために始めたのか、はたまたリフォーム業界がメーカーにそれを求めたのかは定かではありませんが、リフォーム業界の最も悪しき習慣であると私は思っています。

メーカーやシリーズによって異なる価格設定

しかし、全てのメーカーと商品の適正価格が半値以下とは限りません。

 

タカラスタンダードというメーカーは今でも定価を引き上げることはなく、定価をエンドユーザーが購入する適正価格に設定しています。

 

また同じメーカーでも商品のシリーズによって定価の何%が適正価格かは異なり、リフォーム会社のユニットバスの仕入価格は、定価の何%という形で表されます。

 

同じメーカーの戸建て住宅向けシリーズで、Aという一般的なシリーズとBという高級シリーズがあったとします。

 

例えばAというシリーズは定価の35%で仕入れられ販売価格が定価の50%でも、Bというシリーズは仕入れ価格が定価の45%という事も多くあります。

 

また厄介なのが一部のオプションだけ仕入れ価格が違うという事もありますが、その多くは電化製品で、これはユニットバスメーカーが制作していないからです。

 

本体は定価の35%で仕入れられるが、浴室暖房乾燥機は定価の50%という事も珍しくありません。

限定〇〇台は信用してはいけない

限定商法は怪しむべし

 

リフォーム会社の広告では「限定〇〇台」という表記には、限定でない場合がほとんどだから注意した方がよいでしょう。

 

もともと定価から大幅に値引き販売できる為、通常の販売価格を特価として表記しているだけの事が多いです。

 

定価の60%オフなどと銘打たれていれば大特価だと思ってしまいます。また、客引きの為だけに広告で限定〇〇台と載せているケースもあります。

 

問い合わせ段階では「限定商品はまだあります」と言いながら、見積り段階では無くなりましたと言われるというような感じです。

 

ギリギリ販売可能価格にしておけば「今日、契約をすればこの限定価格で出来ます」や、契約しようかどうか悩んでいる時に「契約してもらえるなら、もう限定価格のものはなくなったけど頑張って限定価格に合わせます」と言ったような営業テクニックにも使えます。

 

総じて、このような広告を打っているリフォーム会社はあまり信用できません。〇〇%オフという広告には惑わされないようにして下さい。


ポスティング広告は訪問販売か疑うこと

ポスティング広告イメージ画像

 

訪問販売の会社がリフォームをやっているイメージは、一般的にあまりないと思います。しかし、名前は出しませんがテレビでCMを流しているような大きなリフォーム会社も、実は訪問販売の会社だったりします。

 

これらの会社が「お風呂のリフォームをしませんか?」と訪問をしてくるところはほとんどなく、戸建て住宅の場合は外壁塗装が入口であることが多いようです。

 

扱っているメインは外壁塗装で、その話がまとまればお風呂リフォームやキッチンリフォームの話を振る、といった感じです。

 

そのため、訪問で不在時にポストへ入れていく広告にはリフォーム全般のことが書かれている場合も多く、普通のリフォーム店や工務店と勘違いして電話してしまうことがあります。

 

もちろん「水漏れの点検に来ました」といって上がりこみ、「リフォームしないと大変なことになる」というような手口で無理矢理リフォームさせる業者もなくはありません。手口はいろいろあるので、注意は怠らないようにして下さい。

 

関連記事:お風呂(浴室)リフォーム業者の探し方|見極める4つのポイント

遠い業者に依頼すると高くなる理由

 

訪問販売=悪徳業者というイメージがありますが、全ての会社がそうではありません。

 

しかし、仮に悪徳でなかったとしても、お風呂リフォームに限らずリフォーム全般を訪問販売の会社に頼むのは止めておいた方がいいでしょう。

 

それはどうしても相場より高い料金設定になり、アフターフォローも期待できないからです。

 

もしポスティング広告で訪問販売の会社にリフォームを依頼したと分かった場合は、下記のようなリスクがあるということを踏まえて、クーリングオフを検討してみて下さい。

 

移動距離が半端でない

 

訪問販売遠い業者は断ろう

 

訪問販売の会社は基本的に営業エリアが広大です。

 

リフォーム業者は「車で30分以上かかる現場は遠いので断っている」というくらいのところが良いと過去に書きましたが、逆に訪問販売の会社は車で30分圏内のエリアでは営業しない、というようなところもあります。

 

会社から遠いとなぜダメか。それは単純に、移動距離が長いとその分の交通費が経費としてリフォーム代に上乗せされるからです。

 

もし訪問販売の業者が一般的な技術力を持っていて、商品の値段を通常で売っていたとしても、必ず近隣のリフォーム店より高くなってしまいます。

 

これは訪問販売の会社だけでなく他のリフォーム業者にも言えることですが、訪問販売の会社だと工事中の行き来の話だけでなく、営業活動にもそれだけの交通費をかけているので、リフォーム現場(売上)にその分も上乗せしなければいけません。

 

ポスティング広告に記載されている会社の住所が、かなり遠いと感じたなら電話をするのは辞めておいた方が無難です。

 

希に「本社はここだけど各ブロック事に担当者がいる」ということを言われる場合がありますが、それも本社から来ていることに変わりないので、結局はかなりの距離を移動してきています。本来なら支社を作りますから。

 

そういった点から考えると、訪問販売という形態を取っている限り、リフォームでは如何に誠実な商売をしていても値段は相場より高くなってしまいます。

悪質な業者も多いので広告に騙されないこと

アフターフォローは期待できない

 

移動距離が半端ではないということは、工事後に何かトラブルがあってもすぐに来てもらえない可能性が高いです。すぐ、と言わず全く来てもらえない可能性もあります。

 

遠いからというのは当然ですが、訪問販売でお風呂リフォームをした場合、いわゆる担当者というのは営業になります。

 

営業には必ずノルマがあり、特に訪問販売の会社はそのノルマが厳しいです。アフターフォローに時間を割いている暇などない、という状態の人がほとんどでしょう。

 

アフターフォローだけの部隊を持っている訪問販売の会社もありますが、アフターフォローからどれだけ追加注文を取れるかというノルマがある会社も存在します。

 

全ての訪問販売の会社がそうだとは言いませんが、可能性が非常に高いのは確かです。

 

もちろん悪質な業者も多い

 

これを言っては身も蓋もありませんが、訪問販売には悪質な業者が多いのも事実です。

 

値引き率が高い訪問販売だから悪とは言いませんが、必要以上に不安を煽って不必要なリフォームを迫ってくる業者はあります。

 

ポスティング広告から電話して現場調査に来てもらった時に、
「今すぐリフォームしないと大変なことになる」
「限定〇〇軒しかこの値段で出来ません」
というような言葉が出てきたら、その業者とは契約しない方がいいでしょう。

 

基本的に考える時間を与えず、「今しないとダメ」という思考に持っていく言動が危険信号ということです。

 

 

どんなリフォームでもそうですが、もう限界で今リフォームしないと住めなくなるなんてことはまずありません。


 

たとえお風呂から水漏れしていても、リフォーム業者が来てから分かるなら軽微なものでしょう。

 

本当に「今すぐリフォームしないと大変なことになる」状態なら、住んでいる人が異変を感じないわけがありません。もちろん、そのまま放置しても問題ないというわけではないのでご注意下さい。

 

ただ、ゆっくり考えるだけの猶予はあるはずだという話です。

 

訪問販売で気をつけたいクーリングオフ

無理矢理に近い形で交わした契約は、もちろんクーリングオフできますが、消費者(つまりリフォームを頼むお客さん)が訪問前に契約の意思を見せた場合、クーリングオフの対象にはなりません。

 

クーリングオフとは、簡単に言えば消費者が一方的に契約を解除できる権利。

 

基本的には訪問販売や電話勧誘販売で、消費者が冷静な判断を下せないままに契約してしまった場合に、消費者を保護する為のものです。

 

しかし、消費者が事前に契約の意思を示したのなら、それは消費者の責任ということです。では具体的に、お風呂リフォーム契約までの流れで確認していきましょう。

 

  1. チラシを見て見積のために訪問依頼した
  2. 自宅の現場調査後ショールームへ行き、見積もりを見せてもらう日程の約束をした
  3. 約束の日に見積もりを見せてもらった
  4. 後日、契約する旨を伝え再度訪問してもらった

 

上の@〜Cは一般的なお風呂リフォーム契約までの流れですが、Bまでのどこかで契約をしたならばクーリングオフの対象になります。

 

ここまでの段階では訪問前に契約の意思を示していないからです。

 

しかし、Cの時点では当然ながら契約の意思があることになるので、クーリングオフは使えません。

 

ただし、Cの時に「契約するか迷っているので、もう一度、説明をしに来てほしい」と言った場合は微妙なところです。

 

契約の意思があるようにも見えますし、そうでないようにも見えます。

 

クーリングオフすることも考えて、このような曖昧な言い方はしない方がいいでしょう。

 

関連記事:お風呂リフォームでよくある養生・契約トラブル防止策

 

普通のリフォーム店でもクーリングオフは使える

ちょっと話はそれますが、クーリングオフは普通のリフォーム店でも適用されます。

 

もし契約後に相場より高額だと分かったり悪い評判を聞きつけたりした時は、上記の@〜Bの流れであればクーリングオフが可能です。

 

ただし、消費者が業者に訪問して契約した場合はクーリングオフの対象外です。

 

近隣でショールームもあるリフォーム店なので、訪問して契約したというような場合はクーリングオフが使えないので注意して下さい。

 

クーリングオフ期間が過ぎてからしか工事を始めない業者は要注意!

 

 

解約は8日以内でないとできないという点です。


 

訪問販売にしろ、普通のリフォーム店にしろ、クーリングオフで最も気を付けなければなりません。

 

これはリフォーム全般に言えることですが、頼んだところが良い業者だったか悪い業者だったかというのは、工事が始まってから分かります。

 

リフォーム契約したので「じゃあ明日から工事します」とはならず、ふつう工事が始まるのは1週間以上先になる場合がほとんどです。

 

特にお風呂リフォームの場合は、ユニットバスが納品されるまでに2週間はかかりますので、工事が始まってからクーリングオフをすることはまず不可能です。

 

そもそもクーリングオフは業者を選ぶ為の制度ではないので、これは仕方のない話はあります。

 

「契約したけど本当に必要だったか」を冷静に考える期間がクーリングオフの8日間だと言われていますので、この間に冷静に考え、契約した業者が本当に良い業者かどうかを見極めて下さい。

 

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